ケース面接|プラットフォームビジネスの成立条件・強み・弱みとフードデリバリーサービスの売上向上施策|A.T.カーニーで出題

1．実際のコンサルの面接で出たことのあるお題を使用
⇒今後も出る可能性の高いお題を練習できる
2．情報共有いただいた方の回答と選考結果を記載
⇒選考突破にどれくらいのレベルが求められているのかわかる
3．実際の面接で面接官から突っ込まれた内容と回答を記載
⇒面接官とのディスカッションの準備ができる
※実際の面接の通過状況から、3が一番重要だと感じています

1．指定した時間で回答を考えてみる
※わからなくてもとりあえず答えを出すことが、上達の上でも、実際の面接対策の上でも重要です
2．回答例と比較する
3．面接で聞かれた質問を確認し、自分ならどう答えるか考える
4．回答と比較する

①プラットフォームビジネスについて
・成立条件とは？
・強みは？
・弱みは？
②以上を踏まえてフードデリバリーサービスの売上向上施策は？（①、②合わせて10分）

■成立条件
個人や法人が参加し、それぞれ需要者、供給者としてコミュニケーションや取引をおこなうためのシステムやサービスが構築されること。また、収益化が見込める必要がある。

■強み
認知度の高まりによる導入が多いこと。
ビッグデータの取得・分析が容易であること。
ニッチな分野では先発の優位性が高いこと。

■弱み
GAFAをはじめとする世界的企業をはじめ、国内大手も多様なサービスを展開しているため、参入障壁が高い。
サービスの構築に巨額の資金を投じる必要があること。

認知度が高まるまで多くの導入が期待できるとは限らない。

まず、フードデリバリーサービスの現状を推定する必要あり。

・人口密度の高い首都圏における市場規模を対象として話をする。
・同市場規模→日本人口×サービス展開地域割合×利用者数×利用頻度×利用単価とする。(利用者は月に一回以上利用する人と仮定)
・ユーザーを絞り込むために(体感で)20-30代の若年層、そしてある程度の収入があり、コンビニやスーパーの惣菜で済ませたくないという嗜好・こだわりがある人/外食好きと定義する。

・市場規模の拡大＝売上向上というロジックで、各項目に着目し検討する。
人口→人口増は売上向上施策として現実的でないためここは割愛
地域割合→展開の無い地方政令都市にもサービスを拡充させることは有効な打ち手と成り得る。
ユーザーの属性→若年層以外の層に訴求することは十分可能であると見込む(独身の40-50代、共働き家庭の10代など)。収入の底上げを図ることは論点がずれるため検討せず。
頻度→割引キャンペーン・事業参画する店の増加促進などで多様なニーズ対応につながり頻度を上げることが十分可能か。
単価→商品単価の値上げ・一度の注文品数の増加または商品数の増加で客単価を上げることが見込める。

以上の分析から、上記内容に則った打ち手を考案すると売上向上施策になる。(結局施策提案をできていない）

質問
売上向上＝市場規模の拡大は間違いでないが、売上＝市場規模×シェアという点に着目して、シェアについても検討をしていくべきでなかったか。
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回答
近年のサービスは競合がまだ少ないためシェアについては検討しなかった。

質問
キャンペーンの促進などは実質原資から割り引かれるものなので抜本的な売り上げの向上施策としては効果が薄い。
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回答
損して得取れともいうので、前述の通りキャンペーンを打ち出すことで認知度をあげつつ長期的な視点で売り上げ向上に繋がるという見方で検討してみた。

質問
新規事業の創出を検討することも手であった。
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回答
仰るとおり。

・典型的なケース面接の回答をしてしまった(臨機応変にそこまで考え抜けなかった）
・非常にあっさりとしたケース面接となってしまったことが見送りの原因か
・回答の通り、具体的な施策を考案できないままアウトプットが終了。面接中よくあるキャンペーンなど単純な例しか思案できなかったため思考の浅さが問題となりました